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メディア掲載情報2015年5月19日『日本経済新聞』

学術講演の2日目には、ロボットを使う手術について最新の報告が第一線の医師から相次いだ。「ロボットがもたらす手術療法のパラダイムシフト」をテーマに消化器や呼吸器、循環器など6分野での取り組みを医師が講演した。

佐賀大学の能城浩和教授は消化器のロボット手術について講演した。最新型の手術ロボ「ダビンチ」は一般的な外科手術より手術時間は長いが患者の体にかかる負担を減らせる。胃がんの手術では術後の縫合不全や狭窄(きょうさく)が少ない。直腸がんの手術では周囲の神経や血管を傷つけにくい。ロボット手術の今後については能城教授は「がんの低侵襲な根治治療に使われるだろう」と予測する。そのうえで「最終的には体内に入って手術する小型ロボもできるかもしれない」と将来の改良に期待を示した。

鳥取大学の中村広繁教授は呼吸器外科の状況を報告した。ロボット手術の利点について、一般的な手術より簡単に習熟できる点を挙げつつ「高いコストとリスクマネジメントが課題だ」と指摘した。ロボット手術の普及を促すには部品や機構の改良などを通じ、ロボットの低コスト化を進める必要がある。

コストなどの改題はあるが、患者の体への負荷が軽いロボット手術の需要は今後も高まりそうだ。習熟が簡単な利点を生かせば少子化で新たに医師になる若者が減るなかで外科医の確保にも役立つ。

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